入学検定料 　20,000円 入学金　160,000円
※一旦納入された出願書類および入学検定料は理由の如何にかかわらず返還できません。

横にスクロールできます。

※授業料につきましては減免制度がございます。

	1回目	2回目
全学科共通	600,000円	340,000円

• ※入学金は入学手続時に、学費の1回目納入金は3月末日までに、2回目納入金は7月末日までにそれぞれ納入して下さい。
• ※2年次においても同額の納入となります。（但し、入学金は不要）
• ※テキスト、諸経費および検定費用は別途実費負担となります。
• ※入学前に入学辞退を申し出た者には、入学金を除いた授業料等を返還いたします。

【ご利用の流れ】

本校からの奨学生推薦には定員があります。高等学校在学中に申込み可能予約採用制度の活用をお勧めします。高校によっては締め切り時期が異なりますので奨学金担当の先生に早めにご相談ください。 （予約は、進学先が決定していなくても申し込みができます。）

2020年度から、新しい修学支援制度が始まりました。宮崎マルチメディア専門学校は、高等教育の修学支援制度の対象期間として国から認定を受けています。

修学支援制度とは収入基準に応じて次の①②を受けることができます。

• ①給付奨学金（原則返還不要）
• ②入学金・授業料減免
• ※令和7年度より多子世帯は、収入制限なく入学金・授業料が減免されます。（予定）
• ※多子世帯とは、扶養する子供が3人以上いる世帯を言います。

【収入基準】

親・本人・中学生の４人世帯の場合の目安

• ●第I区分 ............................... 家計収入（年額）が270万円以下（非課税世帯）
• ●第II区分 .............................. 家計収入（年額）が300万円以下（準非課税世帯）
• ●第III区分 ............................. 家計収入（年額）が380万円以下（準非課税世帯）
• ●第IV区分（多子世帯）....... 家計収入（年額）が600万円以下（中間層）

（注）理工農系学科に対する修学支援

※基準を満たす家計収入は家族構成などにより異なります。

奨学金の支給額

• ●第I区分 .............................. 自宅…459,600 円（ 月額 38,300円）  自宅外…909,600円（ 月額 75,800円）
• ●第II区分 ............................. 自宅…307,000 円（ 月額 25,600円）  自宅外…607,200円（ 月額 50,600円）
• ●第III区分 ............................ 自宅…153,600 円（ 月額 12,800円）  自宅外…303,600円（ 月額 25,300円）
• ●第IV区分（多子世帯）...... 自宅…115,200 円（ 月額 9,600円）    自宅外…228,000円（ 月額 19,000円）

入学金・授業料減免制度

• ●第I区分（または多子世帯）..... 入学金減免額…160,000円  授業料減免額…590,000円（上限）
• ●第II区分 ..................................... 入学金減免額…約10万円（第I区分の2/3）／ 授業料減免額…約39万円（第I区分の2/3）
• ●第III区分 .................................... 入学金減免額…約5万円（第I区分の1/3）／ 授業料減免額…約19万円（第I区分の1/3）

制度の詳細や最新情報については、文部科学省のホームページをご覧ください。

https://www.mext.go.jp/kyufu/

通学にＪＲ、宮崎交通のバスなどの交通機関を利用する場合、学生割引が利用できます。事務室に用紙がありますので申し出て下さい。

本校は、県知事の許可受けた専門学校です。そのため、地方銀行、都市銀行、日本政策金融公庫等の教育ローンの利用が可能です。
JACCSの教育ローンをご利用の方は下のバナーからお申込み下さい。

放課後は勿論、夏休み、冬休みの機器の利用も出来ます。練習を重ね、更に上位の検定に挑戦しましょう。

本校は全国経理学校協会の技能資格認定校になっていますので、マルチメディア関連やビジネス実務関連のすべての検定が、使いなれた機器器具を用い自分の学校で受けられます。

昭和60年4月26日人事院公示第11号により本校の2年課程の学生は短期大学の学生と同じように国家公務員採用試験を受けることができます。 また、昭和62年2月26日人事院公示第4号により、外務省専門職員採用試験及び航空管制官採用試験についても短期大学の学生と同じように受験資格が認められるようになりました。

本校では自宅からの通学が困難な学生に対し、学校指定の不動産業者を紹介いたします。